〒759-2212　山口県美祢市大嶺町東分290-8
　　 　　　　　　　　　　　　　　　　Tel & Fax 0837-54-1000　
　　　　 　　　　　　　　　　　　　　更新日：令和5年11月25日

　　　　　　　　標榜科目：　歯科　
　　　　　　　　診療時間：　午前9:00～12:00 　午後1:30～6:00 （水曜5:00)
　　　　　　　　　　　　　　　　　　木曜日・土曜日の午後休診
　　　　　　　　予約診療：　お手数をおかけして申し訳ないのですが
　　　　　　　　　　　　　　お電話でのご予約をお願い致します。
　　　　　　　　　　　　　　お薬手帳を必ずお持ちください。
　　　　　　　　施設基準： 　山口県医療機能情報公表システム
　　　　　　　　　　　　　　山口大学医学部附属病院認定連携医療機関
　　　　　　　　外国人受診：　在留カードの確認をしております。
　　　　　　　　　　　　　　　確認できない場合お断りすることがございます。
2023.11.25.

 美祢市内の老人介護施設で、歯科医師による介護職員への口腔清掃等に係る技術的助言及び指導が必要な場合、無償ボランティアで協力致します。
2023.10.09.

 10月12日美祢認知症ケアネットワーク勉強会で、認知症と歯科について、30分のお話をしました。使用したPPT原稿はこちらからダウンロードできます。
2023.08.02.

 美祢市で、不法滞在のカンボジア人12名が逮捕されました。新聞によると、彼らは派遣会社に勤務していたそうです。今回の事件を受けて在留カードを確認することにしました。
2023.06.14. 書籍「セーフティプロモーション 安全・安心を創る科学と実践」改訂版が出版されました。大学生向けのテキストです。私は第２章第７節の「DV・性暴力・被害者支援」を執筆致しました。
2023.05.27.
 ホームページを、httpからhttps (s: secure )へ変更致しました。
2023.02.08.

 骨吸収マーカー：ある整形外科医の診療情報提供書に「骨吸収マーカーの検査値からみると、抜歯されても顎骨壊死の心配はほとんどないと思います」。骨粗鬆症の治療薬歴と、骨吸収マーカーTRACP、PINP、UCOCの経日的検査値が記載されていました。こういう診療情報提供は安全な抜歯につながります。
2023.01.05.

 医師の応召義務：日本と韓国にしかないようです（出典：「内閣官房健康・医療戦略室の海外調査の結果について」）。 医政発1225等4号「応召義務をはじめとした診察治療の求めに対する適切な在り方等について」では、診療拒否できる具体的な事例が明記されました。
2022.12.06.

 骨粗鬆症、薬剤関連性顎骨壊死(MRONJ)：抜歯と関係なく発症します。参考文献：1)「投与に際しては、骨吸収抑制療法の利点が、MRONJ発症のリスクを上回ることに留意すべきである」。 2）日本のポジション・ペーパー2016。3）米国のポジション・パーパー2022。4）日本のポジション・ペーパー2023。
2021.10.20. 拙著「セーフティプロモーションと私」日本セーフティプロモーション学会誌14829：4-9, 2021．
2021.03.29. 口演発表：「歯科の在宅医療について」 日本市民安全学会研修会。
2020.10.15.
 口演発表：「歯科所見から推察されるDV、虐待、孤独死」 日本警察政策学会。
2020.04.01.

 拙著「振り込め詐欺防止機能付き録音機の無償配布：美祢市の取り組み」日本セーフティプロモーション学会誌　13（1）：15-2317, 2020.
2019.11.06. 口演発表：防犯CSRセミナー(東京）で事例発表（CSR: Corporate Social Responsibility）。全国防犯CSR推進会議表彰。
2019.11.01. うそ電話詐欺防止機能つき録音機美祢市内独居高齢者全員に配布。贈呈式（美祢警察署）。
2019.10.03. 口演発表：「歯科検診からどんなことがわかるか　～子ども（人）の家庭環境、摂食障害、虐待等などの推察～」　第17回日本市民安全学会全国大会 in 久留米。
2018.12.02. 大会長：第12回日本セーフティプロモーション学会学術大会。
2015.10.12. 拙著「性暴力被害者のサポートの最近の動向」日本セーフティプロモーション学会誌　8（1）：19-23, 2015.
2014.12.01. 大会長：第８回日本セーフティプロモーション学会学術大会。
2014.03.31.
2014.02.25.
拙著「DV被害者に対する民間シェルターの実際の活動」 学校保健研究 55(6)：507-512, 2014.
2012.11.15. 拙著「性暴力被害者の支援における課題（第１報）　～法的制裁の課題～」日本セーフティプロモーション学会誌　5(1)：21-28, 2012.
2011.08.13.
2010.03.27.

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